ラスベガスを中心にアメリカのホテル業界に広く定着してしまった悪名高き追加料金「リゾートフィー」が無くなるきっかけになるかもしれない。（リゾートフィーそのものの詳細に関しては後半で説明）

消費者保護組織が「リゾートフィーは違法」

　このたび消費者保護組織の Travelers United が、リゾートフィーは違法だとして裁判を起こした。訴えられたのは MGM Resorts 社。
　といってもターゲットとなったのはネバダ州ラスベガスにある同社系列のカジノホテルではなく、メリーランド州で同社が運営する MGM National Harbor というカジノホテル。訴えを起こされた場所もワシントンＤＣでラスベガスではない。
　メリーランド州もワシントンＤＣもアメリカの東海岸で、西海岸の都市ラスベガスからは数千キロメートルも離れており、リゾートフィーの本家本元ともいえる当地のホテル業界からしてみれば「対岸の火事」のようにも思いたくなりそうだが、今回ばかりは無関心ではいられないかもしれない。

マリオットもヒルトンも裁判沙汰に

　これまでにもワシントンＤＣでマリオットホテルが、またネブラスカ州でヒルトンホテルが訴えられるなど、何度か他州で法律論争になってきたが、ラスベガスのホテル業界はそのつど世間の批判をうまくかわしながら現在もリゾートフィーを存続させている。
　しかし今回のワシントンＤＣでの訴訟では痛いところを指摘されているので MGM側の敗訴が濃厚と見る業界関係者も少なくない。

ホテル側の説明はウソだった

　痛いところとは、「コロナ禍でもリゾートフィーが値下げされていないとなると、これまでのホテル側の説明はウソということになる。やはり消費者をだますための料金体系だった」という原告側の主張だ。
　これまで MGM社およびその他の多くのホテルは、広く一般消費者に対して「リゾートフィーは、フィットネスジムやビジネスセンターなど館内の施設の利用に対する料金です」と説明してきたわけだが、コロナ禍でそれら施設の利用が制限されているにもかかわらず、この一年間リゾートフィーはまったく値下げされていない。
　原告側はその部分を指摘しており、もはやホテル側の説明に合理性を見い出せない感じだが、はたして裁判のゆくえはどうなるのか。

他州の騒動だが、ベガスも方針転換か

　今回はたまたま MGM National Harbor というたったひとつのカジノホテルがスケープゴートのごとくターゲットとなっているが、リゾートフィーを導入しているのはラスベガスのほぼすべてのカジノホテルだ。
　MGM National Harbor でのリゾートフィーが違法となれば、同じ MGM社が運営するラスベガスのホテルはもちろんのこと、他のホテルでもリゾートフィーを存続することは難しくなると予想され、他州の騒動ではあるものの今回の裁判の結果によってはラスベガスのホテル業界は大きな方針転換を迫られることになる。

リゾートという言葉とは無関係な料金

　以下はリゾートフィーそのものに関する説明なので、興味がある人は参考にして頂ければ幸いだ。

　リゾートフィーとは、そのまま訳せば「リゾートの料金」ということになるが、実態はリゾートという言葉とはほとんど関係ない料金体系と考えたほうがよい。
　2008年ごろからラスベガスのホテル業界の間で急に広まってしまった悪名高い慣習で、宿泊料金とはまったく別に徴収されるいわば追加料金のようなものだ。金額的にもバカにならず $30～45 程度で決して安くはない。
　もちろんだれもが無くなることを願っているが、残念ながら新型コロナ騒動が始まった 2020年以降も無くなる気配はまったく見られず、2021年3月時点においてリゾートフィーを導入していないのは、主要カジノホテルとしてはダウンタウン地区のフォークイーンズホテルだけだ。

使用しなくても徴収される

　では「このリゾートフィーとは、なんのための料金か？」ということになるが、ホテル側の説明では、インターネット回線使用料、フィットネス施設の使用料、市内通話かけ放題サービス、毎朝部屋に配達される新聞代、部屋に置かれているミネラルウォーター１本か２本、ビジネスセンターでのコピー機とプリンターの使用料 などで（各ホテルによって多少の違いはあるが、どこもほぼこれに近い内容）、それらサービスを利用するしないにかかわらず一方的に徴収される。
　つまり表現を変えれば、「これらの使用料をすべて無料にしてあげるから、その代わりにリゾートフィーというカタチで一括徴収させてくださいね」といった感じの追加料金だ。

コピー機やプリンターなどだれが使う

　本来であれば、新聞、電話、コピー機などの実費は、利用する者が個別に負担すべきで、それを利用するしないにかかわらず全員から一律徴収とは、なんとも不可解で納得しがたい。
　新聞もミネラルウォーターも館内の売店で買えば２～3ドル。また、だれもがスマートフォンを持つ今の時代、客室内の固定電話からの市内通話かけ放題など、だれもありがたいとは思わないし、そもそも大多数の観光客にとって、長電話をするほどの話し相手がラスベガス市内にいない。コピー機やプリンターなど、だれが使うというのか。

「１回の滞在」ではなく「毎日」徴収

　ひどい話はそれだけではない。利用者が最も憤慨しているのは、毎日徴収される ということ。
　つまりリゾートフィーは １回の滞在に対して １回の徴収ではなく、滞在期間中は毎日徴収される。３泊したら３回、４泊したら４回だ。コピー機やプリンターを来る日も来る日も毎日使う人がいるというのか。ビジネス出張族でもまずいないだろう。
　さらに悪いことに、このリゾートフィー自体にも税金が課せられる。（2021年3月時点におけるラスベガスのストリップ地区のホテル税の税率は 13.38%、ダウンタウン地区は 13.00%）

徴収のタイミングを意図的にずらす

　また、課金のタイミングも何やらいかがわしい。はじめから「宿泊料金」に含めてしまえばいいものを、わざわざ名称を変え別扱いにしているばかりか、徴収のタイミングをずらすことにより、意図的に予約時にこの料金の存在を意識させないようにしている。
　航空会社の燃料調整金などよりもはるかに陰湿で、このリゾートフィーはオンライン予約などでの予約時にクレジットカードから引き落とされる宿泊料金や税金とはあえて別のタイミング、つまりホテル到着後のチェックインの際に徴収されるのでタチが悪い。宿泊予約をしてから徴収までの流れを具体的に示すと、こんな感じになる。

「そんな話、聞いていない！」

「持ち物などの旅行の準備は完了！ ホテルの予約も、その代金の支払いもすべて完了。さぁ出発だ！」 と、意気揚々と家を出て、現地のホテルに到着したとたんに受付のスタッフから追加料金の存在を告げられ意気消沈。
「何よそれ？ そんな話、聞いていない！ えぇ～新聞代とコピー機使用のサービス？ そんなものいらないよぉ～！　でも払わないと泊まれないの？　じゃぁ払うよ、$40 なら、ま、いっか。えぇー、１泊ごとに毎日課金されるの？ あり得なぁ～い！」 といった感じになる。

わざと読みにくい小さな文字で

　以上がリゾートフィーの現実だ。ちなみに各ホテルの公式サイトの予約画面などにおいて、このリゾートフィーのことは極めて小さな文字で見えにくく表示されていることが多く、意図的に客をだまそうとしていることは明らかで、批判の声があとを絶たない。
　実際に現場スタッフの話によると、「宿泊料金はすでに払ってある。そんな料金の存在は聞いていない。払いたくない！」といったトラブルが多く、「毎日くり返されるこの種のやり取りには本当にフラストレーションが溜まる」（MGM系ホテルのチェックインカウンターのスタッフ）とのこと。利用者ばかりか現場での評判も良くないようだ。

みんなでやれば怖くない

　このリゾートフィー、現時点においては違法ではないとの見解が多いようだが、企業倫理が問われる不明朗な料金システムであることはまちがいなく、しばしば論争になっている。
　それでもあえて導入しているのは、在ラスベガスのほぼすべてのホテルが導入しているため、経営側から見れば「みんなでやれば怖くない」といった安心感が働き、もはや撤廃する気などまったくないようだ。

他の都市にもあるが「ラスベガス名物」

　この悪しき習慣はラスベガス独自のものなのかというと、そうでもない。リゾートという言葉のイメージからか、ビジネス用途が多いロサンゼルスやニューヨークなど大都市のホテルにおいてはあまり見られないものの（それでも最近は増加中と聞く）、ハワイやフロリダなどでは少なからず存在している。
　それでもラスベガスでは主要ホテルのほぼすべてがこのシステムを導入していることを考えると、「ラスベガス独自のもの」とは言えないまでも、「ラスベガス名物」といってよいのではないか。

2008年ごろは数ドルだった

　ではなぜそんな悪名高いリゾートフィーを各ホテルはあえて導入しているのか。追加料金が必要なら、宿泊料金をそのぶん高く設定すれば済むはずだ。
　実は導入の背景には各ホテル間の激しい競争がある。ようするに見かけの宿泊料金をライバルホテルよりも安く見せたいというわけだ。
　たとえば Aホテルが宿泊料金を100ドルに設定して宣伝していたとする。そこにライバルの Bホテルが90ドルで対抗。Aホテルとしては80ドルにしたいところだが、それでは利益が出ない。
　ならば「宿泊料金 80ドル！」と大きく表示しておいて、小さな文字で「リゾートフィー10ドル。予約時の今は不要です。ご到着後に徴収させて頂きます」としておけば、多くの利用者はリゾートフィーを見落とすのでライバルに客を奪われることなく売上を確保できる。
　もしそこで Bホテルがさらに同様な作戦に出て、「宿泊料金 70ドル、リゾートフィー20ドル」などとしてきたら競争は泥沼だ。実際にそんなバカげた競争が起こっている。
　このような競争が繰り返えされてきたため、はじめのころ（2008年前後）は数ドルだったリゾートフィーが、いつのまにかエスカレートし、今では 30ドル以上が当たり前の時代になってしまった。

導入派、反対派、静観派

　ちなみに 2012年ごろまでは、このリゾートフィーに強く反対する善良なホテルも存在していた。したがってその頃はビジネス・スタンスとして ３つの陣営に分かれていた。導入派、反対派、そして静観しながら成り行きを見守っていた慎重派だ。
　MGM系列のホテルは導入派で、リゾートフィーによる収入増を期待。逆に、一時期導入していたシーザーズ系列のホテルは方針を転換し、「導入しているホテルは消費者からそっぽを向かれ、いずれ廃止することになるだろう」との読みで反対派に転じた。
　当然のことながら利用者からは喝采をあびた。ウィン、コスモポリタン、そしてダウンタウン地区のホテルなどは慎重派で、しばらく事態を静観していた。
　その反対派に転じたシーザーズ系列の行動は、いま思えば笑ってしまう。導入反対運動の急先鋒となり、「当ホテルは悪質なリゾートフィーなど徴収しません！」とばかりに、導入しているホテルを徹底的に批判する比較広告を出すことになったのである。
（この写真は 2012年当時のシーザーズパレスの公式サイトにおける反リゾートフィーのキャンペーン画面。下の写真は同ホテルの当時のフェイスブック画面）
　そしてウィンやコスモポリタンもそれに続き、「当ホテルは悪質なリゾートフィーなど徴収しません！」を全面的にアピールすることになった。

結局最後は全社が導入派に

　ところが今はどうか。導入に反対していたすべてのホテルが手のひらを返すように導入派に転じている。
　反対派ホテルは反対していた当時、消費者からの支持こそ得ていたものの、実際の予約画面などでは宿泊料金が高く見えてしまうため、客は確実に導入派に流れ経営を圧迫。
　結果的に「正直者が損をする」といったことが実証され、「利益の確保」という企業の至上命題としては敗北を認めざるをえない状況になり、あえなく導入派に転じてしまったのである。

大いなる実験の決着

　つまりこの流れは料金表示において、「宿泊費 $100 + 小さな文字で リゾートフィー $25」と表記するのと、単純に「宿泊費 $125」と表記するのでは、前者のほうにより多くの消費者が集まり、後者の方法を採用したホテルは損をする、という大いなる実験の決着を見たことになる。
　そのようなわけで、今ではストリップ地区において一般の日本人観光客が泊まるような主要カジノホテルでリゾートフィーを導入していないのはフォークイーンズホテルだけとなってしまった。
　カッコ悪いこととわかっていても、「みんなでやれば恐くない。もはや、やめるにやめられない」というのが現状のようだ。

現在のフォークイーンズホテルの公式サイト。リゾートフィーを徴収していないことをアピールしていることがわかる。

導入する理由の裏には予約サイトの存在

　ではなぜ名の通った一流ホテルがこんな見苦しいことをやっているのか。見かけの宿泊料金を安く見せたい気持ちはわかるが、ライバルホテルも同じことをやっているのであれば、効果は薄いようにも思える。
　実はリゾートフィーをやめられない最大の理由が別の部分にあった。そのカギを握るのは、ライバルホテルとの料金比較が容易なエクスペディアなどの予約サイトの存在 だ。
　そのサイト内での請求料金、つまり予約時にそのサイトで課金するのは「宿泊料金と税金だけ」にして（つまりリゾートフィーは請求しない）、リゾートフィーの金額を高く、宿泊料金を低く設定することにより、利用者が宿泊料金の安い順に並べ替えた際、ライバルホテルよりも上位に表示させることができる。

　たとえば、利用者にとってのトータルの料金負担（税抜き）が同じ $100 の場合でも、「宿泊料金 $90、リゾートフィー $10」に設定しているＡホテルよりも、「宿泊料金 $80、リゾートフィー $20」に設定しているＢホテルのほうが上位に表示され露出度が高まるというわけだ。
　それに気づいた Ａホテルは「$70、$30」に設定し直したくなるし、場合によってはＣホテルが「$60、$40」で新たに参入してくるかもしれない。結局こうしてリゾートフィーの値上げ合戦は終わりを見ないことになる。

　リゾートフィーが予約サイト内で徴収されずに、ホテルに到着してから徴収されるようになっている理由もそこにある。なぜなら、もし予約サイト内で徴収されるべき料金ということにすると、エクスペディアなどが徴収しなければならず、その場合エクスペディアは道義的にリゾートフィーを含んだ合計金額順で並べ替える必要が生じてしまい、それだとホテル側が期待する効果がなくなってしまうからだ。

グルメサイトにたとえてみると

　このようなリゾートフィーの習慣がいかにバカげているか。グルメサイトとレストランの関係にたとえてみるとわかりやすい。
　たとえば料理そのものの代金以外に、エアコン代、割りばし代、紙ナプキン代を合わせて「店内使用料」と称する項目を設けて、1000円で売りたいランチ定食を、Ａ店は「ランチ定食 900円、店内使用料 100円」、Ｂ店は「800円、200円」、Ｃ店は「700円、300円」のように料金設定した場合、「食べログ」のようなグルメサイトでは Ｃ店が「一番安い店」として紹介されやすくなり、店内使用料の値上げ合戦が始まるというわけだ。

もう一つの理由はコミッション

　もうひとつ、ホテル側としてはリゾートフィーをやめたくない理由がある。それはホテル側がエクスペディアなどのホテル予約サイトに対して支払うコミッション計算に関する部分だ。
　各ホテルは、自社の公式サイトで客室を販売すれば、宿泊費の全額が売上となるが、ホテル予約サイトを経由して客室を販売した場合、ホテル側はそのホテル予約サイトに対してコミッションを払う必要がある。
　その際のコミッション額の計算は「宿泊費の15～18%」というのが一般的な相場で、この「宿泊費」には「リゾートフィー」を含まないことになっているので（そもそもリゾートフィーに関しては、予約サイトがその徴収に関わらない）、「宿泊費 $140、リゾートフィー $10」とするよりも「宿泊費 $120、リゾートフィー $30」と設定したほうが、支払いコミッションを節約できるというわけだ。これではリゾートフィーが無くならないどころか、どんどん高くなっていくのも無理はない。 

宿泊料金よりも高いリゾートフィー

　ではそのリゾートフィーは 2021年3月の現在時点でどの程度の水準になっているのか。
　冒頭でもふれたが、ラスベガスの主要カジノホテルとしては、高級ホテルに位置づけられているベラージオ、ベネチアン、シーザーズパレスなどで $45、それよりもやや低い位置づけの MGMグランド、マンダレイベイ、パリスなどで $39、それ以下のグレードのホテルは $25～$35 が現在の相場だ。くどいようだが１回の滞在ではなく１泊ごとに請求される。
　この悪名高きリゾートフィー、宿泊料金がもともと安いダウンタウン地区のホテルでは、宿泊料金よりもリゾートフィーのほうが高いという奇妙な現象も起きており、この料金体系のバカバカしさが浮き彫りになっている。今回の訴訟をきっかけに、リゾートフィーが一日でも早く廃止されることを切に願うばかりだ。