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クレジットカード番号をメールでやりとりするのは不安


 ラスベガス大全の [ツアー] セクションのメインページに [無料予約代行サービスに関する説明] というセクションがあり、その中に [クレジットカード情報送信フォーム] がございますので、それをご利用ください。その送信フォームは暗号化処理されて送信されますので安全です。
 もし、「その種のフォームを使って送ることも心配だ」 という場合は、必ずしもインターネット使ってお送り頂く必要はございません。また必ずしも当社にご連絡いただく必要はございません。直接ご自身でツアーオペレーター (そのオプショナルツアーを主催する航空会社など) に電話やファックスで連絡していただくことも可能ですし、またラスベガスに到着後、航空会社のカウンターなどに出向いていただいてもかまいません。が、安全上の理由から E-MAIL もしくはその送信フォームなど、インターネットのご利用を強くおすすめいたします。(その結論は最後に記載させていただいております)


 ツアー主催者 (航空会社など) の多くは、お客様側の一方的かつ勝手なキャンセルに対する防衛手段として、キャンセル時のキャンセル料を請求させていただくための手段としてクレジットカード番号の提示を求めています。また、航空会社などには、お客様のサインがなくてもキャンセル料をそのカードに請求できるような権限が業界の規則によって与えられています (国土が広い上、小切手社会のアメリカでは銀行振込という習慣がほとんどないため、サイン無しのクレジットカード決済が航空会社やホテル側に認められていなければ旅行業界全体のビジネスが成り立たないため)。
 このように、アメリカではごく自然な商習慣となっている 「クレジットカードによる無断キャンセル時の支払保証」 という行為も、それに慣れていない日本のお客様にとってはためらいを感じる行為であることも事実のようです。また、マスコミなどが (特に日本の)、「インターネットなどを使ったカード番号の送受信は他人に知られる恐れがあるので危険」 などと報道しているのも不安をかき立てている要因のひとつといってよいかもしれません。

 もちろんアメリカ社会でもそのような報道は存在します。しかし大多数の一般アメリカ人はそれをナンセンスと考えています。なぜなら、レストランでカードを使ってもカード番号のコピーはその店に残るわけで、他人のカード番号を悪用しようと思っている悪い者は、わざわざ特殊な技術を要するインターネットなどから盗もうと考えていないからです。事実アメリカで発生しているカード犯罪の 99% は一般のレストランやストアなどでの利用時に起こっているといわれています (つまりアルバイトの店員などが客のカード番号をメモして持ち帰ってしまうというような方法による犯罪です。こういった行為は特殊の技術がなくても誰にでもできてしまうため多発しています)。
 この事実は、レストランや一般商店の伝票から他人のカード番号を盗む能力を有している者 (つまり目が見える者なら誰でも可能) の絶対数と、インターネット回線の中を高速で飛び交うカード番号を盗む能力を有している者 (高度な技術を持った専門家に限られる) の絶対数を比較して考えれば極めて当然のことでしょう。つまりレストランやストアなどからのカード番号盗難事件はインターネット回線からのそれに比べケタ違いに多いわけですが、そういった古典的なカード犯罪があまりさわがれていないのは、ニュースとして話題性がないためマスコミが取り上げていないというだけのことです。
 そのようなわけでインターネットでカード番号を送信することが危険と考えるアメリカ人はごく少数派です。もちろんインターネットであろうが一般のストアでのカード利用であろうが、カード犯罪が皆無でないことは事実です。しかしカード決済を利用しない限り、経済活動が滞ってしまうという現実と、悪用された被害者は支払いの義務から免除されるという確固たる法律のもとで保護され (これは日本でも同じです。自分が使っていない請求はカード会社に申し出れば、たとえすでに口座から引き落とされたものでもそれは返還されます)、"カード社会" が形成されているのが現実です。また、カード番号そのものは、キャッシュカードの暗証番号などと違い、「他人に知られないようにするモノ」 という概念は希薄で (もしそうであるとするならばレストランやデパートでカードそのものを提示できないことになってしまいます)、広く一般に個人情報として授受されています。つまり日本のマスコミの報道がどこかおかしいのです。「カード番号を他人に知られないようにすべき」 という報道は気持ちとしては理解できるものの、その理論は 「レストランやデパートでカードを提示するな」 ということにもなってしまい、カード利用そのものを否定していることになりかねません。

 以上のような事実関係を直視するに、「インターネットでカード番号を送信することはどうしても不安だ」 という人に対しては 「当社ラスベガス大全、航空会社、ホテルなどを信用していただくより他ありません」 と申し上げる以外にこれといった説得材料がないのが現実です。あとしいてあげるならば、「万一だれかに悪用された場合においても、ご自身で使っていない請求に対する支払いは必ず免除されます」 ということでしょう。
 各クレジットカード会社は不正使用に対する保険などを特別にオファーしたりしていますが、そのような保険に加入していなくても不正使用から消費者は保護されています。もしそれをカード会社が保護 (つまり不正使用に対する支払い免除) しなければ、"カード社会" そのものが崩壊してしまい (だれもカードを所持しなくなり、結果としてカード会社が倒産してしまいます)、カード会社自身の自滅行為となってしまうことはカード会社自身が一番よく知っています。

 また、マーチャント (レストラン、商店、航空会社、ホテルなど、消費者のクレジットカードに売上金を請求できる立場にある者) 自身が悪意の元で多めの金額などを請求することを心配している人もいらっしゃるようですが、根拠のない金額を消費者のカードに請求する会社が存在しているとするならば、そのような会社はとっくに世間の非難を浴び淘汰されているわけで、少なくともある一定期間生き延びて継続的に営業している会社に対してはなんら心配する必要が無いというのが一般的な認識です。もちろんそのような被害からも消費者が守られていることはいうまでもありません。また、マーチャントのカード犯罪は通常の消費者側が行うカード犯罪以上に厳しく罰せられることになっております。

 そのようなわけですので、今回ここで紹介させていただくオプショナルツアーに関しましては、当社およびツアー主催者を信用していただくより他ないというのが最終結論ですが、それでも中には 「電子メールや第三者経由で自分のクレジットカード番号を伝えるのは絶対にイヤだ」 というお客様もいらっしゃることでしょう。そのような方へは、主催者 (航空会社など) 側の経理部門の電話番号やファックス番号をご連絡さしあげますので、E-MAIL や送信フォームではなく、電話なりファックスなりで直接ご自身で連絡することをおすすめいたします。つまり当社を通していただく必要はまったくないということです。あらかじめ予約番号が発行されていますので、航空会社側にコンタクトを取りカード番号を直接伝えていただく作業は非常に簡単です。
 中にはさらに 「その電話番号が本物か?」 と疑う非常に心配症の方もいらっしゃいますが、そのような方へは航空会社などの経理部門の正式な住所等をご連絡さしあげますので、日本の KDD等の番号案内などを通じてご自身で電話番号をお確かめいただくことも可能です。そのようなプロセスをお望みの方はご予約の際にどうぞご遠慮なく申し出ください。いくらでもサポートさせて頂きます。

 しかしながら最後にあえてコメントさせていただくならば、当社にご連絡いただく場合にせよ航空会社側にご連絡いただく場合にせよ、電話やファックスでカード番号を伝えることよりも送信フォームや E-MAIL での伝達の方がはるかに安全であることをもう一度お伝えさせていただきます。
 日本のマスコミの 「インターネットは危険だ」 という報道にだまされることなく冷静に考えてみてください。電話でお客様のカード番号を受け取った者はその場で声を出して復唱するのが普通です。それをその場にいる悪意の第三者 (たとえば事務所の清掃にやってきていた業者) が聞き取ることは簡単なことです。また、電話でカード番号を受けた営業担当者がメモ書きを机の上に置き、それを悪意の第三者が見てしまうことも十分にあり得ることです。仮に机の上に放置せずにきちんとメモ書きをゴミ箱に捨てたとしても、それを第三者が盗み出すことに特殊な技術はいりません。ファックスも同様で、ファックス機に出力された用紙はその場にしばらく放置されるものですが、それを悪意の第三者が見てしまう可能性は十分にあります。またファックス紙は必ずゴミ箱に捨てられるはずで、そこでも危険は残ります。
 しかしながら、インターネットの場合、悪意の第三者が受信することは極めて困難であるばかりか、メモ書きやファックス用紙のように実体のあるハードコピーとして事務所内に散乱する可能性は限りなくゼロに近く非常に安全です。  「送信途中の盗聴」 という着眼点に立って考えてみてもインターネットの方が圧倒的に安全性が高いことは誰の目にも明らかでしょう。電話の盗聴 (ファックスも原理上まったく同じ) は何十年も前からごく普通に行われてきたいわば "古典的な技術" で、その装置も全世界で広く市販されており、探偵社などに限らず一般の個人でも簡単に盗聴器を入手することは可能です。
 一方、インターネット回線からの盗聴技術を持った者がこの地球上にどれほどいるでしょうか。電話盗聴に比べケタ違いに少ないはずです。

 ここで申し上げたいことは、電話やファックスによるカード番号の伝達が危険だ、ということではありません。トラブルや犯罪などほとんど起こっていません。しかしながら、限りなくゼロに近い確率で発生しているインターネットによるカード犯罪を心配している人は、それよりもはるかに大きな確率で発生している電話やファックス経由での犯罪を心配すべきだ、ということです。
 インターネットは新しい革新的な技術なだけにとかくマスコミで取り上げられがちです。マスコミは、今さらレストランのゴミ箱から盗まれた伝票によるカード犯罪を報道しません。そんなマスコミの報道スタンスに惑わされることなく、実際のカード犯罪がどこでどのようにして発生しているのか、もう一度冷静に考えてみることは決して無駄ではないでしょう。


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